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日本には、カイロプラクティックの国家資格はありません。国内で名乗るための必須免許はなく、民間団体や登録制度による任意の資格・登録が中心です。この記事では、カイロプラクティック資格の取得方法、費用、仕事内容を分かりやすく解説します。
マッサージ資格の全体像や、資格の必要性については以下のページをご覧ください。
マッサージに資格は必要?国家資格・民間資格を種類別に40点以上ご紹介
日本では、カイロプラクティックの国家資格としての法整備が確立されていません。そのため、カイロプラクターとしての施術を行うためには、民間団体が発行する資格取得やJCR登録が一般的です。医療行為に該当しない範囲において、リラクゼーションや体のメンテナンスを提供する形が基本となります。
カイロプラクティックと整体は、どちらも国家資格のない民間領域ですが、カイロプラクティックは背骨・骨盤と神経系の関係に基づく理論(脊椎徒手療法)が確立されており、国際的な教育ガイドライン(WHO)もあります。
一方で、整体は東洋の手技療法であり、流派によって理論が大きく異なります。
整体師の資格の全体像や、資格の必要性については以下のページをご覧ください。
整体師に資格は必要?民間資格と国家資格の違い・費用も解説
WHOはカイロプラクティック教育のガイドラインを提示しており、基礎医学・臨床を含む体系的なカリキュラムを推奨しています。WHO自体が資格を発行することはなく、各国の登録機構や法制度が運用します。
WHOの基準:基本教育は2,200時間以上+1,000時間以上の臨床を含む例示あり。安全な実践のための教育枠組みとして参照。[WHO 2005]
出典:World Health Organization (WHO) - Chiropractic Guidelines
ここでは、日本で取得(登録)可能なカイロプラクティック資格について解説します。
日本カイロプラクティック登録機構(JCR)は、世界保健機関(WHO)に準拠した教育を修了し、所定の評価・試験に合格した施術者を「登録カイロプラクター」として名簿登録する機構です。教育自体を提供するのではなく、登録と継続教育を通じて安全性と質の担保を図ります(名簿は関係省庁への提出運用あり)。
日本国内で“誰でもカイロプラテクターを名乗れる”現状の中で、安全性・教育水準を担保するための任意登録制度として機能しています。
仕組み:WHOガイドライン相当の教育修了者などを対象に「JCR登録試験」を実施し、第1種/第2種 認定登録として登録(3年ごとの単位更新制)。試験問題は米国NBCE(国際試験委員会IBCE提供)の項目を使用。
日本カイロプラクティックドクター専門学院(JCDC)は、日本国内で高い水準のカイロプラクティック教育を提供する機関です。JCDCは、2年以上にわたる専門的なカリキュラムを提供し、カイロプラクティックの技術や知識を体系的に学ぶことができます。学生は、臨床実習を通じて現場での経験を積み、卒業後にJCDC認定のカイロプラクター資格を取得します。
この資格を取得すると、日本国内のカイロプラクティック院での施術者としての活動が可能になります。さらに、JCDCは卒業生に対して継続的なサポートを行っており、セミナーや講習会を通じて最新の技術や知識を学ぶ機会が提供されています。JCDCの認定資格は、国内外のカイロプラクティック業界でのキャリアを支える重要な基盤となります。
日本カイロプラクティック医学協会(JACM)は、カイロプラクティックの専門技術と知識を備えた施術者を育成するために設立された団体です。JACMは、大川カイロプラクティック専門学院の卒業生を対象に認定資格を発行しています。この資格を取得するためには、基礎医学や実技、インターン研修などの所定のカリキュラムを修了する必要があります。JACM認定カイロプラクターは、生涯教育が推奨されており、セミナーやオンラインの学習支援サイトを通じて、常に技術を向上させることが可能です。
JACMの認定資格を取得することで、カイロプラクティック業界での信頼性を高め、直営院やその他の施術院でのキャリアアップにも繋がります。また、施術事故に備えた賠償責任保険の加入も可能で、施術者としての安全性も担保されます。
※JACM/JCDCは民間団体・学校による自校認定であり、JCR登録とは位置づけが異なります。
日本カイロプラクターズ協会(JAC)はWHO加盟の世界カイロプラクティック連合(WFC)日本代表団体です。WHOの教育ガイドライン(基礎教育4年以上・総時間4200時間などを推奨)に沿った“国際基準のカイロプラクター”を職能団体として束ねています。
アメリカでは、カイロプラクティックは医療行為として広く認められており、国家資格制度が整備されています。
▶ 参考:厚生労働省『「統合医療」に係る 情報発信等推進事業』
大学での専門教育を受け、国家試験に合格することでカイロプラクティックドクター(Doctor of Chiropractic: DC)としての認定を受けます。
アメリカでは、カイロプラクティック資格は「カイロプラクティックドクター(DC)」というライセンス制度のもとで厳格に管理されています。
DCは、CCE認定の大学課程を修了し、NBCE試験と各州ボードの審査を経て取得します。一般に学士相当の前提教育の後、約3.5〜4年・総学習時間4,000時間超(多くは4,200時間以上)の専門課程で講義・実習・臨床を学びます。業務範囲や保険の扱いは州法で異なります。
米国では、カイロプラクティックの教育・資格は次の分担で運用されています。
CCEがDC課程を認定→NBCEが試験作成→各州ボードが免許付与。
カリキュラムは4,200時間以上が一般的です。
出典:Council on Chiropractic Education (CCE)
米国カイロプラクティック協会(ACA)は、アメリカ国内で最も権威のあるカイロプラクティックの職能団体です。
出典:American Chiropractic Association (ACA)
アメリカでは、カイロプラクティックの施術は医療保険や労災保険、さらには一部の民間健康保険プランでもカバーされています。これにより、多くの患者が治療費を軽減しながら施術を受けることができ、腰痛や肩こり、姿勢の矯正など、さまざまな健康問題に対してカイロプラクティックが広く利用されています。また、患者にとって薬物療法や手術の代替治療としての選択肢が増え、カイロプラクティックは予防医療の一環としても注目されています。
国内(民間/JCR準拠)と海外(DC)の違い(期間/総時間/費用/到達レベル)を比較表でまとめます。
| 区分 | 教育時間 | 期間目安 | 費用の目安 | 到達レベル | 備考 |
|---|---|---|---|---|---|
| 国内:民間(JCR準拠を含む) | 例)2,200h+臨床1,000h(WHO指針の一例) | 1〜3年 | 100万〜200万円台(学校により幅) | 登録カイロプラクター(JCR受験→登録) | 医療行為は不可。リラクゼーション/ヘルスケア領域で活動 |
| 海外:米国DC(Doctor of Chiropractic) | 4,200h以上(講義・実習・臨床) | 学部後の専門課程3–4年 | 大学学費(州・学校で大きく変動) | 州ライセンス取得で医療専門職として従事 | CCE認定課程→NBCE試験→州ボード免許 |
カイロプラクティックは、筋骨格系と神経系にアプローチし、自然治癒力を高める施術を提供する専門職です。多くの場合、カイロプラクターは背骨を中心とした調整を行い、患者の健康維持をサポートします。また、年収は、国内外で大きく異なり、特にアメリカでは高収入のキャリアとして認知されています。
カイロプラクターは、背骨や関節の調整を通じて体の不調を改善し、患者の健康をサポートします。カイロプラクティックの基本的な施術は、手技による骨格や関節の調整が中心で、薬や手術を用いずに自然治癒力を引き出すことを目指します。
カイロプラクターの主な業務は、背骨や筋骨格系の歪みやズレを手技で調整し、神経系の働きを改善することです。特に、背骨や関節のアライメント(整列)が乱れることで発生する痛みや不調に対して、適切な矯正を行います。これにより、患者の自然治癒力が引き出され、腰痛や首の痛み、姿勢改善など、健康維持をサポートします。
カイロプラクターは、患者とのカウンセリングを通じて、痛みや不調の原因を把握し、個々のニーズに合わせた施術計画を立てます。初回の診察では、患者の病歴や生活習慣、姿勢のチェックなどを行い、問題のある部位を特定します。カウンセリングを通じて、定期的な施術や生活習慣の改善を提案し、長期的な健康管理を支援します。
カイロプラクティックの年収は、地域や経験、資格の有無によって大きく異なります。日本国内とアメリカでのカイロプラクティックの年収には特に顕著な違いがあります。
日本国内でのカイロプラクティックの平均年収は、約300万円~500万円程度と言われています。ただし、これは勤務先の規模や地域、個人の経験によって変動します。特に、都市部の大手治療院で働く場合や、自身のクリニックを開業した場合には、年収が大幅に増加する可能性があります。また、日本ではカイロプラクティックは法的には医療資格ではなく民間資格の位置づけであるため、施術内容や収入に影響することもあります。
アメリカでは、カイロプラクティックは医療として広く認知されており、資格取得者の平均年収は約70,000ドル~100,000ドル(約700万~1,000万円)と、日本よりも高収入の傾向があります。アメリカでのカイロプラクターは、大学での専門教育を受けた後、ライセンスを取得し、医療機関や個人クリニックで施術を行います。特に、個人開業者や経験豊富なカイロプラクターは、さらに高い年収を得ることができ、年収10万ドル以上を目指すことも可能です。また、カイロプラクティックの資格は他の国でも認められる場合があり、国際的なキャリアパスも広がります。
カイロプラクティックの資格を取得した後、さまざまな職場で活躍することができるキャリアパスが広がっています。特に、カイロプラクティックサロンやリラクゼーション施設、フィットネスクラブなど、健康やリラクゼーションに関する職場での需要は高まっており、独立開業も目指せる可能性があります。
カイロプラクティックの資格を取得することで、さまざまな職場で施術者として働くことが可能です。特に、健康志向やリラクゼーション需要の高まりに伴い、多様な分野でカイロプラクティック技術が求められています。
カイロプラクティック資格取得者の主な就職先として、カイロプラクティックサロンや整体院が挙げられます。ここでは、背骨や骨盤の歪みを手技で矯正し、患者の体のバランスを整える施術が中心です。整体院やカイロプラクティックサロンでは、施術者として患者の体の不調を改善し、健康維持をサポートする役割を担います。また、患者とのカウンセリングを通じて、適切な施術計画を立てることが求められ、顧客との信頼関係を築くことが成功の鍵となります。
リラクゼーション施設やフィットネスクラブでも、カイロプラクティックの技術が重宝されています。これらの施設では、日常のストレスや疲労を解消するために、カイロプラクターによる筋肉の調整や姿勢改善が提供されています。特に、運動後のリカバリーケアや、フィットネスプログラムにおける姿勢矯正のサポートが求められるため、フィットネスクラブやスポーツジムでの需要が増加しています。また、健康維持やパフォーマンス向上を目的としたカイロプラクティック施術は、リラクゼーションだけでなく、フィジカルケアとしても効果的です。
カイロプラクティック資格を持つことで、施術者として働くだけでなく、独立開業を目指すことも可能です。特に、日本とアメリカでは、開業にあたっての条件や環境に違いがあるため、それぞれの国での独立の際には法的要件や経営の知識が重要になります。
日本では、カイロプラクティックは国家資格ではなく、民間資格の位置づけにあります。したがって、開業に際しては法的な規制は少なく、誰でもカイロプラクティックサロンを開業することが可能です。ただし、施術内容によっては医療行為と見なされる場合があるため、法的なリスクや顧客対応のトラブルに備える必要があります。開業する際には、適切な保険への加入や、契約書の整備、施術内容を明確にすることが求められます。また、マーケティングや集客戦略も重要で、競争の激しい市場で差別化を図るためのスキルが必要です。
アメリカでは、カイロプラクティックは医療行為として認められており、国家資格(カイロプラクティックドクター: DC)が必要です。資格取得後は、ライセンスを取得することで独立開業が可能となります。アメリカでは、医療保険が適用されるため、患者は保険を利用して施術を受けられることが多く、カイロプラクターにとっても安定した収入が期待できます。また、カイロプラクティックが一般的に認知されているため、ビジネスチャンスも多く存在します。特に、アメリカの都市部では健康志向が高く、カイロプラクティックの需要は今後も増加することが予想されます。成功するためには、ビジネスとしての運営能力やマーケティングスキルが重要です。
カイロプラクティックは、薬や手術を使わずに身体の自然治癒力を引き出す療法として、国内外で注目されています。特に日本では高齢化の進行に伴い、健康管理や予防医療としてのカイロプラクティックの需要が増加する一方、法的な規制や国家資格化の議論が進行中です。一方で、アメリカや他の海外市場では、既に医療分野としての確立が進んでおり、その信頼性や成長性が高まっています。
日本では、カイロプラクティックが法的には民間資格の扱いであるため、医療資格としてはまだ認められていません。しかし、健康意識の高まりや高齢化社会の進展により、整体やカイロプラクティックに対する関心が増しています。
日本の高齢化は急速に進んでおり、高齢者を対象とした医療や健康ケアのニーズが増加しています。特に腰痛や関節痛、姿勢の問題といった身体の不調に悩む高齢者にとって、カイロプラクティックの施術は体への負担が少なく、薬を使用しない自然療法として非常に適しています。カイロプラクターは、身体機能の維持や改善をサポートし、健康寿命の延伸に貢献できるため、今後も高齢化社会においてその需要は拡大することが予想されます。
日本において、カイロプラクティックが国家資格化されるかどうかは、今後の大きな課題です。現在、日本ではカイロプラクティックは民間資格であり、法的な位置づけは確立されていません。国家資格化には、施術の安全性の確保や、医療との連携が必要とされる一方で、資格制度の整備や教育基準の統一が求められます。もし国家資格化が進めば、カイロプラクターの社会的信頼性が向上し、さらなる施術の普及と利用者の増加が期待されますが、その実現には時間がかかる可能性があります。
アメリカほどの規模ではないものの、アジアやヨーロッパでもカイロプラクティックは徐々に普及してきています。特にシンガポールやオーストラリア、イギリスなどでは、カイロプラクティックの資格が医療従事者として認められ、保険適用されるケースも増えています。ヨーロッパでは、慢性痛に対する治療法として、カイロプラクティックが注目されています。また、アジアの一部の国でも健康意識の高まりや予防医療への関心の増加に伴い、カイロプラクティックの導入が進んでいます。今後、さらに多くの国でカイロプラクティックが正式に認められ、世界的な広がりを見せることが期待されています。
A. 日本には国家資格はありません。カイロプラクティックは民間領域で、医療行為はできません。
A. WHOガイドラインに準拠した教育を修了し、所定の評価・試験に合格した施術者を「登録カイロプラクター」として名簿登録する機構です。教育そのものは行いません。
A. いいえ。WHOは教育ガイドラインを示す立場で、資格や免許は各国の制度・登録機関が運用します。
A. CCE認定の大学課程を修了 → NBCE試験 → 各州の州ボード審査でライセンス取得、の順です。
A. 国内のWHO準拠では2,200時間+臨床1,000時間の例示があります。米国のDC課程は概ね4,200時間以上です。
A. 国内スクールは学校により幅があり、米国DCは大学学費(州・学校で大きく変動)に加え生活費が必要です。
A. カイロは脊椎・骨盤と神経系の関係に基づく評価と関節調整が中核。整体は流派により理論・技法が多様で、ほぐしやストレッチなどを組み合わせます。いずれも日本では民間領域です。
A. いいえ。ACAは職能団体です。教育課程の認定はCCE、試験はNBCE、免許は各州ボードが担います。
ビューティー関連専門学校を卒業後、大手エステティック会社で7年間勤務。
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